【今日からできる！】SDGs8「働きがいも経済成長も」の目標達成に向けて私たちにできること

2022年5月7日 2022年5月18日

Bear

Sustty編集部がお届けするSDGs情報です。

マリモっち

SDGs8は働くことと経済に関して。なんだか大変そうなテーマだけど
どんなことに取り組んだらいいのだろう？

こんな疑問に答えます。

この記事を書く私は、サステナブルに興味がある研究開発者です。地球の持続可能性を高めるために頑張りたいと思いますが、より効率的な仕事をしたいなと常々思います。。

さて、SDGs８の目標達成に向けて、私たちにできることのおすすめは以下の通りです。

✔︎SDGs８に対して私たちにできること

①　フェアトレード商品（公平・公正な取引と認定された商品）を検討する

②　多様で効率の良い働き方を知って実践する

でも、せっかく取り組むなら「なんで取り組むのか？」「なんでそのアクションが良いのか？」ということも知っておきたいですよね。

そこで本記事では、SDGs８の背景などを含めて「【今日からできる！】SDGs８の目標達成に向けて私たちにできること」について紹介します。目標達成に向けて一人一人ができることを知り、今日からの取り組みに繋げてもらえたら嬉しいです。

「SDGs８の私たちにできること」を考える前に知るべきこと

SDGsは「持続可能な開発目標」と定められているため、私たちにできることを考えるにあたって「持続性」に効果があるかを考える必要があります。そのためにはSDGs８に関する「持続可能性」とは何か？ということを知っておくことが必要になりますので、簡単に紹介します。

SDGs８とは？

SDGs８とは「働きがいも経済成長も」というキャッチフレーズのもと、すべての人が働きがいと十分な収入のある仕事につき、持続可能な経済成長を進めることを目標としています。

あらゆる業種における働く人々の権利が守られ、生活が安定し、さらには経済の発展と環境の保護を両立していくことが理想です。

現在において、必ずしも誰もが仕事に就けているわけではなく、また十分に収入を得ることができないことが多々あります。また、就業する人々の労働環境や就労状況も大きな問題になっています。日本においても、雇用の促進や就労環境の平等化などSDGs８に関する課題が残っています。

詳細については次の記事で紹介します。

【今日からできる！】SDGs8「働きがいも経済成長も」の目標達成に向けて私たちにできること

SDGs８とは？働くことに関する課題と「雇用と経済を活性化する」ための持続可能な開発目標

2022.4.16

Sustty編集部です。本記事では「SDGs8」について紹介します。持続可能な開発目標(SDGs)のSDGs8「働きがいも経済成長も」は、すべての人が働きがいと十分な収入のある仕事につき、持続可能な経済成長を進めることが目標です。...

SDGs８のターゲット

8.1	各国の状況に応じて、一人当たり経済成長率を持続させる。特に後発開発途上国は少なくとも年率7％の成長率を保つ。
8.2	高付加価値セクターや労働集約型セクターに重点を置くことなどにより、多様化、技術向上及びイノベーションを通じた高いレベルの経済生産性を達成する。
8.3	生産活動や適切な雇用創出、起業、創造性及びイノベーションを支援する開発重視型の政策を促進するとともに、金融サービスへのアクセス改善などを通じて中小零細企業の設立や成長を奨励する。
8.4	2030 年までに、世界の消費と生産における資源効率を漸進的に改善させ、先進国主導の下、持続可能な消費と生産に関する 10 年計画枠組みに従い、経済成長と環境悪化の分断を図る。
8.5	2030 年までに、若者や障害者を含む全ての男性及び女性の、完全かつ生産的な雇用及び働きがいのある人間らしい仕事、並びに同一労働同一賃金を達成する。
8.6	2020 年までに、就労、就学及び職業訓練のいずれも行っていない若者の割合を大幅に減らす。
8.7	強制労働を根絶し、現代の奴隷制、人身売買を終わらせるための緊急かつ効果的な措置の実施、最悪な形態の児童労働の禁止及び撲滅を確保する。2025 年までに児童兵士の募集と使用を含むあらゆる形態の児童労働を撲滅する。
8.8	移住労働者、特に女性の移住労働者や不安定な雇用状態にある労働者など、全ての労働者の権利を保護し、安全・安心な労働環境を促進する。
8.9	2030 年までに、雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業を促進するための政策を立案し実施する。
8.10	国内の金融機関の能力を強化し、全ての人々の銀行取引、保険及び金融サービスへのアクセスを促進・拡大する。
8.a	後発開発途上国への貿易関連技術支援のための拡大統合フレームワーク（EIF）などを通じた支援を含む、開発途上国、特に後発開発途上国に対する貿易のための援助を拡大する。
8.b	2020 年までに、若年雇用のための世界的戦略及び国際労働機関（ILO）の仕事に関する世界協定の実施を展開・運用化する。

「SDGs８の私たちにできること」の取り組みポイント

以上のことから、SDGs８に取り組むにあたっては上記に挙げられた８つのターゲットに効果的な取り組みができると、SDGs８の目標である「働きがいも経済成長も」ある社会の達成へ貢献していくことができます。

そのため、これらターゲットから導かれるSDGs ８に関する重要なポイントをおさえておきます。このポイントを踏まえたうえで具体的な取り組みの紹介につなげていきます。

① あなたが使っているものは適切な環境で作られた商品か？

② 効率の良い働き方はないか？

① あなたが使っているものは適切な環境で作られた商品か？

第一のポイントは、日常生活においてつかっている商品やサービスが適切な労働環境のもとに作られたものであるか？という点になります。一昔前は、現地生産や現地調達がほとんどで、商品の製造に関わる労働環境も比較的分かりやすいものでした。しかし現在は、物流の国際化が進み、人件費などのコスト削減のため、他の国で生産されたものが数多く出回っています。そんな環境の中でも、自分が使っている製品がどんな環境でつくられたものか知ろうとすることは、SDGsに貢献するうえでとても大切なことです。

② 効率の良い働き方はないか？

労働や仕事が続く日々においては、常にやることに追われ、働き方に関して振り返る時間が取れなくなっているかもしれません。そのような中でも、自分の働き方を見直して、無駄はないか？時間は短縮できないか？と問いかけてみることは、SDGsへの貢献のみならず、自身の生活をより充実したものにするために、有効になってきます。

忙しい中でも、どこか自分の働き方に改善の余地がないか？と探していきたいものです。

SDGs８に関して私たちにできること

では具体的にどのようなことが、私たちにできることはなんでしょうか？

✔︎SDGs８に対して私たちにできること

①　フェアトレード商品（公平・公正な取引と認定された商品）を検討してみる

②　多様で効率の良い働き方を知って実践する

① フェアトレード商品（公平・公正な取引と認定された商品）を検討してみる

SDGs８関連で私たちが貢献できる活動の１つ目は、フェアトレード商品（公平・公正な取引と認定された商品）の検討です。

フェアトレード商品とは、国際フェアトレードラベル機構（Fairtrade International）によって設定された基準にもとづく商品で、開発途上国の小規模生産者・労働者の持続可能な開発を促進することを目指しています。対象となる商品の生産コストをまかない、かつ現地生産者の生活を経済・社会・環境的な面にて、支える「フェアトレード最低価格」を設定し、生産地域の社会発展のための資金「フェアトレード・プレミアム（奨励金）」を生産者に保証しています。そのため、フェアトレードの商品を積極的に購入することで、現地の雇用環境の維持や改善に貢献することができます。

国際フェアトレード認証の対象となっているのは、以下の商品が挙げられます。

コーヒー（焙煎豆）
生鮮果物（バナナ、りんご、アボカド、ココナッツ、レモン、オレンジ、ワイングレープ）
カカオ（チョコレート）
オイルシード・油性果実（ごま、オリーブ、大豆など）
野菜（ピーマン、メロン、ジャガイモ、ひよこ豆、レンズ豆など）

参考：FAIRTRADE JAPAN

②　多様で効率の良い働き方の理解と実践

SDGs１２関連で私たちが貢献できる２つ目の活動は、環境に配慮された製品やサービスを選ぶことです。

SDGs８関連で私たちが貢献できる活動の２つ目は、多様で効率の良い働き方の理解と実践です。

通信技術や交通手段の発達に加えて、コロナパンデミックの影響もあり、現在、働き方の多様化が進んでいます。仕事と家庭の両立を支援するため、テレワークや短時間勤務など、多様な働き方を実践している企業が少なくありません。

具体的に、働き方を多様化させる制度して、下記のようなものが挙げられます。

育児休業、介護休業、育児のための短時間勤務制度
始業・終業時刻の繰上げ、繰下げ
勤務間インターバル制度
有給での子の看護休暇または介護休暇制度
フレックスタイム制度
テレワーク制度
託児環境の整備
出産退職者、介護離職者等の復職・再雇用制度
限定正社員制度

ご自身の就業条件や存在する制度を改めて整理し、積極的に活用していくことで、より効率の良い働き化方が見えてくるかもしれません。また、行政による支援制度を確認してみるのいいかも知れません。例えば、都道府県別のデータによると、保育所の定員割合、放課後児童クラブ登録割合高い都道府県では女性の正規雇用割合が高いという関係がみられています。

また、パンデミックの影響によって、テレワークを実践している企業が急増しています。ご自身の業務や新しい技術を再度見直すことで、効率の良い働き方が見えてくるかもしれません。